住まいのセカンドオピニオン
取り入れていますか?
医療と同じように、建物も
「プロの第三者の目」
でチェックすることで
将来の不安を減らし
売買や建築の判断材料
にもなります。
大切な資産だからこそ
“セカンドオピニオン”
という考え方がこれからの新常識です。
医療にセカンドオピニオンがあるように
建物にも“プロの目”で状態を
確認する方法があります。
それが
「建物状況調査(インスペクション)」や
「耐震診断」
「住宅性能表示制度」
です。
建物状況調査(インスペクション)とは?
- 中古住宅の売買
- リフォーム前
- 空き家の活用や相続
などの場面で、この家はどんな状態?
をプロが確認する調査です。
調査の内容は…
- 壁や屋根のひび割れはない?
- 雨漏りや腐食の心配は?
- 安全性や耐久性はどうか?
などを国の基準に基づいてチェックします。
専門知識をもつ建築士が行うことで、
- 購入や売却の安心材料
- 補修の優先順位が明確!
✔「あとから大きな修理費が…」という不安を回避!
✔ 事前に状態が分かるから、納得の売買ができる
✔ 住宅ローン減税や保険の条件になる場合も!
こんな方におすすめです!
- 中古住宅の購入を考えている方
- ご実家の売却や空き家の活用を検討中の方
- 「この家、大丈夫かな?」と不安な方
耐震診断
一級建築士による住宅・建物の耐震診断を承っております。
特に昭和56年(1981年)以前に建てられた建物は、現在の耐震基準を満たしていない可能性があります。
ご自宅やご実家の地震対策として、ぜひ一度ご相談ください。
建築物省エネ法とは?
「新しく家を建てるときに、断熱性や省エネ性能をチェックしましょう」
という法律です。
なぜ必要なの?
- 夏涼しく、冬暖かく暮らせる家になる
- 電気代がグッと下がる
- 地球にやさしい=補助金などの優遇がある場合も
一定規模以上の住宅・建物はこの省エネ性能の説明が義務化されています。
「何をする必要があるのか?」と不安になるかもしれませんが、
建築士が図面に沿って、必要な計算・書類作成をしっかり行いますので
ご安心ください!
こんな方におすすめです!
- 新築一戸建てを建てたい方
- 店舗や事務所を新築・改装したい方
- 省エネ住宅にして補助金を使いたい方
住宅性能表示制度とは?
家の「断熱性」「耐震性」「音の響きにくさ」など、
10項目の性能を第三者が評価してくれる制度。
マンションや建売住宅で
性能が★で表示されているもの。
→ 希望する人だけが利用するオプション制度です。
- 建築物省エネ法「法律」=ルール(守るべき最低基準)
- 住宅性能表示制度「任意制度」=“より良い住宅”の証明
【事例】中古住宅購入前に建物の状態を調べたい
事例:築25年住宅を検討中、購入判断に悩む若いご夫婦
30代のご夫婦がマイホーム購入を検討されていました。
築年数が経っていることが不安で
「あとで大きな修繕が必要になるのでは…」
という不安を抱えておられました。
当事務所の1級建築士が現地を訪問し、床下・屋根裏・外壁・設備等をくまなく調査。
報告書にて「現時点で大きな問題はないが、5年以内に外壁のメンテナンスが必要」
といった具体的なアドバイスも添えました。
「プロの目で見てもらって安心しました。納得して購入できました!」
とお礼の言葉をいただきました。